読者の『動きましょう様』から日中友好協会や関連団体の、
危険性を知らせるコメントを頂いた。
Black Joker様からも参考ブログを頂いたので貼っておく。
＜参考＞
『日中友好協会の正体』青木直人BLOGより
http://aoki.trycomp.com/2012/02/post-364.html
青木直人氏のブログのポイントを引用してみると・・・
日中友好協会とは・・・
1．朝鮮戦争直後
日本共産党の指導下に誕生した「民間団体」
2．協会本部の会長や事務局長などの
トップ人事はすべてシナが決定。
3．協会は
シナの代理人、スポークスマンとして発言する。
これだけ読んでも日中友好協会やその関連団体の会長や幹部は、
彼らはすべて
利権のために国を売る売国奴である事がわかる。
ついでに
駐シナ大使の人事権も実質シナ政府が握っていることも忘れてはいけない。
外（害）務省とは日本の国益ではなく、
シナの国益のために働く機関である。
こんな有害省を血税で養っている我々国民ってｗｗｗｗｗｗ
話を戻す。
これは
日韓・日朝関係の友好団体なども同じだ、
とみるべきだろう。 なぜなら何どもエントリしてきたが・・・
シナ・南北朝鮮は明らかに、
日本の敵国であるからだ！
日中友好協会会長の加藤紘一は厳密には
シナに利する売国奴が正しいのだが、
おそらくシナからも何らかのキックバック報酬を得た
シナの工作員なのだと思う。
同じくその他の日中友好をうたう団体の会長を見れば、
こいつらがどんな性格の団体なのかがすぐわかる。
日中経済協会・名誉会長
御手洗冨士夫、会長
張富士夫
おなじみの売国奴財界人の巣窟・経団連の売国商人らが会長である。
日本中国友好協会元日中友好協会で分裂した非主流派。日本共産党が支援する。
日中協会・会長
野田毅自民党売国議員
日本国際貿易促進協会会長
河野洋平
おなじみの加藤紘一と並ぶ自民党売国奴の大御所が会長。
日中文化交流協会会長
堤清二は反原発運動で今も健在。
協会設立には俳優で
ドイツ共産党員千田是也、マルクス史観学者で尖閣諸島は、
シナのものと主張する
井上清らがいる。
日中友好会館 ご存知チャイナスクールの巣窟害務省アジア太洋州局が所管していた。
現会長・
江田五月、元会長・
後藤田正晴とこれまたおなじみの売国議員である。
もうね、拙ブログの読者諸氏ならば十分にお分かりだろうし、
開いた口がふさがらない売国奴の巣窟だということがわかる。
これらの協会が
日本各地に支部を設け、対日工作をしているのである。
日中友好をうたう団体などロクでもない、
反社会・反国家集団だということがわかる。
そして何どもくどいようだが、こんな売国奴、シナ工作員が日本の政治を左右し、
いわんや政権の中枢にいることが許されるのが日本なのである。
ではどうすればいいのか・・・
一刻も早く
スパイ防止法を制定するのだ。
これに
反対する売国マスゴミ、谷垣禎一など売国議員らは、
なぜスパイ防止法に反対するのかがわかるだろう。
それはこれが成立すれば
日本の政治家の7割は処刑され、
恐らく
民主党の9割、共産・社民・公明の全員、自民党の3割は、
この世から消えていなくなる・・・からである。
＜参考動画＞
↓馬鹿チョンやシナに媚びる売国奴ども
http://www.youtube.com/watch?feature=player_embedded&v=_dw9KzGH0cY
もちろん
朝日や毎日などの痴呆紙も含む売国新聞、
NHK・TBS・フジ・テレ朝・日テレなどの売国放送局、
自治労、日教組の半数以上の組合幹部と組合員などは、
逮捕・処刑の対象だから、日本もだいぶ風通しがよくなるだろう。
しかし現行の刑法を以ってしても一定条件が満たされれば、
加藤紘一など売国奴は処刑できる法律が既に存在するのだ。
それが
外患誘致罪である。
刑法第八十一条 外患誘致
外国と通謀して日本国に対し、
武力を行使させた者は死刑に処する。
だからある意味シナに武力行使させるように仕向ければよいのだ。
それを契機に加藤ら
売国議員や
害務省チャイナスクール、大鳳会など、
害務省に巣食う売国奴、シナ工作員をあぶり出し処刑すればいいのだ。
直接シナの武力侵略に関わってなくてもいいのだ。
それまで一度でもシナの利敵行為をおこなった実績があれば、
十分に外患誘致に相当する売国行為だと判断できるからだ。
当面の対中戦略として
アメリカお得意の『肉を切らせて骨を断つ』式に、
こちらからは手を出さずに、シナが戦争仕向けるように誘導することである。
そいう意味では
尖閣を手付かず無防備で放置するのも一考である。
シナに対し尖閣を守る意思がないように見せかけ、
巡視船も派遣せず、
わざと軍事的空白を作るのである。
国内的には加藤紘一などシナのスパイも多いので戦略は極秘にする。
もちろん
自衛隊の緊急出動態勢は普段から万全に整えておく。
そしてシナが尖閣上陸したと同時に攻撃し完全撃破する。
東シナ海域の局地戦闘に限れば
自衛隊の完全勝利は間違いない。
ただし
国内売国奴を一網打尽にして死刑するという目的で、
公安と連携し明確な戦略を立てると言う前提条件である。
これができるのは、安倍さんでも難しいだろうか・・・
それと
カウンター・インテリジェンスを担当する
防諜機関の設置だな。
一応公安や警察などもそうの方面の活動もしているらしいけど、
アメリカの
NSAや
FBI或いは
CSS的な防諜組織が欲しいけどね・・・
最後にもう一度繰り返す。
敵国と友好など論外、言語道断も甚だしい！
日中・日韓・日朝友好というのは、
強盗・殺人鬼・強姦魔との友好と同じだ！